老兵の独り言

八尾市をはじめとする全国での左翼情報チェックと真正保守の陣営拡大を願っています。 国連をはじめとする人権条約を基礎とする国内法の点検と法破棄運動も行っています。

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某一郎を討て

『原爆は何故落とされたのか』
日本人よ、何故 "Yes, we can." と言えるのだ!?

「原爆投下が終戦を早めた」という説は、
アメリカが原爆投下を正当化する為に、
今も言い張っているウソ話である。
「日本を降伏させるのに原爆投下は必要なかった」
という事実は、とっくに証明されているのだ。
それこそTBSの特番、
『"ヒロシマ"あの時、原爆投下は止められた』
でもやっていたほどの常識だ。
※(某キャスター氏のコメントは人間理解の浅薄さを証明する情けないものだったが。)
http://matodoga.blog24.fc2.com/blog-entry-195.html

「天皇の地位保全」の条項さえ出せば、
原爆を投下せずとも日本は降伏すると
米国務次官・グルーは何度も主張した。
しかし大統領トルーマンは、
ポツダム宣言の草案から
「天皇の地位保全」を認める条項を
あえて削除した。
トルーマンは原爆を投下するまで
日本を降伏させたくなかったのだ!

○莫大な費用をかけて作った原爆を、
 議会対策の為にも使わなければならなかった。
○ウラン濃縮型と、
 ルトニウム型の2種類の原爆を、
 黄色いサルの住む都市で実験使用して、
 その効果を確かめる必要があった。
○戦後の世界秩序を巡って、
 ソ連のスターリンに
 脅しをかけておく必要があった。

原爆投下は終戦を早める為に
実行されたのではない!
ルーズベルトの急死で、
たまたま大統領になってしまい、
「つぶれた田舎の雑貨屋のおやじ」と言われて
全米国民の溜息を浴びていた
ハリー・トルーマンは、
自分の強さを誇示する為に、
何が何でも虫けら同然の日本人の上に
原爆を落としたかったのだ。
トルーマンは原爆を2個落とし、
目的を達成したら、グルーの案に戻り、
「天皇の地位保全」を日本に伝えた。
結局はトルーマンの計画通りに進んだのだ。
グルーの努力は実を結ばなかった!

『原爆を投下するまで日本を降伏させるな』
(草思社)の著者、鳥居氏によれば、
ルーズベルトは、日本との戦争が長引けば
中国が内戦になる可能性が高まると考え、
ドイツを降伏させたあと、
一日も早く日本を降伏させるために、
グルーを起用した。
ルーズベルトは「天皇の地位保全」を主張する
グルーに希望を託したのだ。
ところがルーズベルトの急死、
トルーマンの大統領就任によって、
グルーの対日政策は無視される。
日本を降伏させるわけにはいかなかったからだ!
原爆を落とすために!
 
日本が主体の正しい歴史を知るには
小林よしのり『戦争論』全3巻がおすすめです。
『ゴーマニズム宣言』『わしズム』ではイラクやアフガニスタンについて
マスコミが報じない正しい情報が得られます。

 
※ダニエル・エルズバーグ
元国防総省職員・平和運動家(米国)論文↓
http://www.hiroshimapeacemedia.jp/mediacenter/article.php?story=20090821150520891_ja
 
【いわゆる従軍慰安婦について】
☆小林よしのりvs上坂冬子(対談)
http://www.ianfu.net/opinion/vs.html
☆古森義久氏が“従軍”慰安婦問題で米メディアに真っ向から反論
(日本語字幕あり)
http://vision.ameba.jp/watch.do?movie=216887
 
青木直人NLC(ニューズレター・チャイナ)「通信」
日本の核保有への警戒。
それは中国ばかりか米国も同様であり、
米中両国はこうした時期だからこそ、
鳩山民主党党首の『非核三原則を法制化』との発言に
狂喜乱舞しているはずです。
誕生する民主党政権は日本の「阿Q」政権となるでしょう。
大衆迎合と政治の混乱、祖国なきコスモポリタン、
時代への総括なき全共闘世代の狂い咲き。
これらがごっちゃになって、
日本の政治を間違いなく迷走させるでしょう。
NLC通信より http://aoki.trycomp.com/

2009.09.12  大和  編集

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2010.01.09    編集

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永山さんの メルマガ版「台湾は日本の生命線!」より。
民主党よ!妥協しないでください。


妥協は不要―海自「ヘリ空母」建艦計画を恐れる中華覇権主義
ブログでは関連写真も↓
http://mamoretaiwan.blog100.fc2.com/blog-entry-875.html

■中国海軍を意識した海自のヘリ搭載護衛艦計画 

やはり日本の海軍力の動向は気になるようだ。「ヘリ空母」と呼ぶべきヘリコプター搭載護衛艦「ひゅうが」(日向)の二番艦、「いせ」(伊勢)が八月二十一日に進水したが、このことは日本のメディアより中国メディアの扱いの方が大きかった。

平成二十三年に海上自衛隊へ引き渡されるが、これに次いで防衛省は三十一日、平成二十二年度予算の概算要求で、さらなる新型ヘリ空母の建造予算千百六十六億円を計上した。

この新型は「ひゅうが」型に比べ、全長は二五%増の二百四十八メートル、基準排水量は約四四%増の一万九千五百トン、同時運用可能な対潜水艦などのヘリ数は五機増の九機、格納可能なヘリ数は三機増の十四機。補給艦の半分程度の洋上給油機能も備える。

「災害派遣や国連平和維持活動(PKO)の洋上拠点としての機能のほか、潜水艦など戦力を増強する中国海軍を意識した構造となっている」(毎日)と言う。

ところでこうした「中国海軍を意識」した建艦計画について、中国側の反応はどうか。

■中国側が非難する「日本軍国主義の復活」は褒め言葉

中共機関紙「人民日報」系の国際問題専門紙「環球時報」は怒りの論評を掲載した。

「中国人を憤らせるのは、日本の防衛省が『中国の海上での頻繁な活動』を建艦の理由に挙げていること。これはインドが中国の脅威を口実に核実験を実施したのとほぼ同じだ」とし、「歴史を見ても日本は『安全に非ず』を口実に西太平洋で最大の艦隊を作っていた」と指摘する。

そして「『準空母』計画は日本が追及する大海軍の夢の縮図に過ぎない。日本では明治維新のとき、兵部省が海主陸従との海洋思考の基礎を打ち立てている。…日本は世界でも早い時期に空母の研究開発に取り組んだ国の一つで、一九二二年から建造を開始し、第二次大戦終結まで二十五隻を造った。これはいかなる東アジアの国もはるかに超えることのできない記録だ」と。

所謂「歴史問題」まで持ち出すなど、要するに例によって「日本軍国主義の復活」を非難しているわけだろう。

ちなみに「日本軍国主義」とは、「中国にノーを言う強国日本」の代名詞と言うことができるから、「褒め言葉」と受け取ってもいい。

■中国人の「日本陰謀」論は洞察力に富んでいる

論評には専門家たちのコメントも見られる。

まず軍事問題専門家の宋暁軍氏は「日本海軍の目下最大の仮想敵は中国。この四隻のヘリ空母(※四隻体制が計画中)の主要な攻撃対象は中国の潜水艦だ。現在日本のこの方面での技術はすでに世界の最高レベルに達しようとしている」と指摘する一方、「対象は中国の潜水艦だとしても、日本が西太平洋でさらに大きな戦略的野心を抱いている可能性も排除できない」と強調する。

軍事専門家の戴旭氏は「日本は国際情勢が緩和へ向かい、誰もが金融危機に関心を寄せているところに乗じ、軍備拡張を加速させている。これは一九二〇年代と全く同じで、当時も日本は軍拡を行い、その二十年後には世界大戦を起こしている」と語る。

国防大学校の専門家も「二〇〇七年、『ひゅうが』の進水は日本の空母保有の前奏だった。もしこの二万トン級の空母型護衛艦の計画が実施されるなら、空母保有を意味することになる。西太平洋の空の主役は日本のヘリコプターと戦闘機となるだろう」

以上のように論評は、日本には再び西太平洋で覇権を確立する野心と陰謀ありと言わんばかりである。

だが中国人が好むこうした陰謀論は一見すれば非現実的な誹謗中傷と思えても、実はそこにはしばしば、優れた洞察力の裏付けがあるものである。

■中国人が教える日本の正しい軍事戦略

中国にとっての大きな国家目標は、西太平洋への海軍力の伸張、つまり第一列島線と第二列島線との間のこの海域を「中国の海」にすることにある。そしてこの戦略に最も反撥するのは言うまでもなく日本だと考える。日本は自らの生存のため、海軍力を増強し、中国海軍の進出に対抗する「野心」と「陰謀」を抱くのは必然だと見ているわけだ。


中国が狙う西太平洋。第一、第二列島線の間だ。ここをとられたら日本は

逆に言えば、中国側がここまで日本を非難するのは、その「野心」「陰謀」こそが脅威と映るからだ。

従って中国人このような反応には注目しなければならない。

なぜなら、こうした日本の軍事戦略こそ中国の軍事力を抑止し、国家防衛には有効であると言うことを、「平和ボケ」の日本人に明確に教えてくれているからである。

■鳩山政権で日本は中国の「飼い猫」になるか

しかし残念ながら日本では、民主党政権によって防衛予算が見直され、こうした建艦計画が順調に進むかは未知数だと報じられている。

だがこの点について社会科学院日本研究所の呂耀東研究員は「勝利したばかりの民主党はまだ独自の政策がなく、一部は単なる理念止まりだ。日本ではどの政党が政権をとっても、『普通の国』化との戦略目標は変わらない」と断じる。

日本は国防のため、所謂「普通の国」への歩みを止めることはないと確信しているのだろうか。もしそうだとしたら、多くの日本国民の認識とはずれがあることになる。日本人の「平和ボケ」は中国人の想像を超えるものがあるのである。

もっとも中国人は長年の経験から、「日本軍国主義の復活」への批判で、日本政府の動きを牽制できることも熟知している。

前出の戴旭氏は「もし民主党政権がこの計画を認めたら、それは西太平洋での軍備競争の合図となり、中国など日本の周辺国家は必ず反応することになる」との警告を発しているが、これも民主党政権を牽制するためのメッセージとも読むことができそうだ。

この論評は「一つの山に二匹の虎は容れない」、つまり「アジア・西太平洋での覇者は中国だけでいい」と考える中国政府の恐るべき戦略思考を十分なまでに反映したものと受け取ってよい。

日本を「中国の海」に浮かぶ島とし、「虎」から「飼い猫」へと変えたいのがあの国なのだ。

「脱ナショナリズムで東アジア共同体を」などと主張する鳩山民主党政権は、そうした中華覇権主義に対し、ひたすら摩擦を避け、妥協、迎合の度合いを深めて行くのだとしたら、それは断じて許されることではない。
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『原爆は何故落とされたのか』
日本人よ、何故 "Yes, we can." と言えるのだ!?

「原爆投下が終戦を早めた」という説は、
アメリカが原爆投下を正当化する為に、
今も言い張っているウソ話である。
「日本を降伏させるのに原爆投下は必要なかった」
という事実は、とっくに証明されているのだ。
それこそTBSの特番、
『"ヒロシマ"あの時、原爆投下は止められた』
でもやっていたほどの常識だ。
※(某キャスター氏のコメントは人間理解の浅薄さを証明する情けないものだったが。)
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「天皇の地位保全」の条項さえ出せば、
原爆を投下せずとも日本は降伏すると
米国務次官・グルーは何度も主張した。
しかし大統領トルーマンは、
ポツダム宣言の草案から
「天皇の地位保全」を認める条項を
あえて削除した。
トルーマンは原爆を投下するまで
日本を降伏させたくなかったのだ!

○莫大な費用をかけて作った原爆を、
 議会対策の為にも使わなければならなかった。
○ウラン濃縮型と、
 ルトニウム型の2種類の原爆を、
 黄色いサルの住む都市で実験使用して、
 その効果を確かめる必要があった。
○戦後の世界秩序を巡って、
 ソ連のスターリンに
 脅しをかけておく必要があった。

原爆投下は終戦を早める為に
実行されたのではない!
ルーズベルトの急死で、
たまたま大統領になってしまい、
「つぶれた田舎の雑貨屋のおやじ」と言われて
全米国民の溜息を浴びていた
ハリー・トルーマンは、
自分の強さを誇示する為に、
何が何でも虫けら同然の日本人の上に
原爆を落としたかったのだ。
トルーマンは原爆を2個落とし、
目的を達成したら、グルーの案に戻り、
「天皇の地位保全」を日本に伝えた。
結局はトルーマンの計画通りに進んだのだ。
グルーの努力は実を結ばなかった!

『原爆を投下するまで日本を降伏させるな』
(草思社)の著者、鳥居氏によれば、
ルーズベルトは、日本との戦争が長引けば
中国が内戦になる可能性が高まると考え、
ドイツを降伏させたあと、
一日も早く日本を降伏させるために、
グルーを起用した。
ルーズベルトは「天皇の地位保全」を主張する
グルーに希望を託したのだ。
ところがルーズベルトの急死、
トルーマンの大統領就任によって、
グルーの対日政策は無視される。
日本を降伏させるわけにはいかなかったからだ!
原爆を落とすために!
 
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※ダニエル・エルズバーグ
元国防総省職員・平和運動家(米国)論文↓
http://www.hiroshimapeacemedia.jp/mediacenter/article.php?story=20090821150520891_ja
 
【いわゆる従軍慰安婦について】
☆小林よしのりvs上坂冬子(対談)
http://www.ianfu.net/opinion/vs.html
☆古森義久氏が“従軍”慰安婦問題で米メディアに真っ向から反論
(日本語字幕あり)
http://vision.ameba.jp/watch.do?movie=216887
 
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それは中国ばかりか米国も同様であり、
米中両国はこうした時期だからこそ、
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誕生する民主党政権は日本の「阿Q」政権となるでしょう。
大衆迎合と政治の混乱、祖国なきコスモポリタン、
時代への総括なき全共闘世代の狂い咲き。
これらがごっちゃになって、
日本の政治を間違いなく迷走させるでしょう。
NLC通信より http://aoki.trycomp.com/

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